Google がChromeの広告ブロック機能を、2018年2月15日から開始することを発表しました。
Googleは2017年の6月時点で、「Better Ads Standards」と呼ばれる基準に準拠する広告表示を推奨し、2018年早期にChromeに標準搭載する計画を発表していました、今回はそのスケジュールの決定ということになります。
近年、広告ブロック利用の伸びが世界的に顕著で、Page Fairが発表した2017年Adblock Reportによると、広告ブロック機能の利用は、2015年から2016年の1年間で、1億4200万人から6億1500万人にまで増加しています。この動向は、2014年までの伸びに比べても特に顕著です。
Google Chromeの世界におけるブラウザのシェアを見てみると、2017年11月におけるデスクトップのシェアは60.61%、モバイル及びタブレットデバイスのシェアは、58.41%と言われています。
広告ブロック機能は、Googleにとっても広告収益を損なうものではありますが、広告によるユーザーエクスペリエンスの品質を優先し、「Better Ads Standards」に沿った広告表示推奨を行うことで、ユーザーのChrome離反を防ぐ考えがあると見られます。
2018年2月15日以降、「Coalition for Better Ads」という業界団体の定めるガイドラインに違反した広告を表示し続けるサイトは、Chromeで30日以上の広告掲載の停止というペナルティを受けるとされています。
なお、運営するサイトの広告表示の適切性は、Google Search Console の「広告に関する問題レポート」（ https://www.google.com/webmasters/tools/ad-experience-unverified?hl=ja ）で確認することできます。「Better Ads Standards」と合わせて確認し、自身のサイトが基準を遵守しているか確認する必要があります。
さて、このような、世界的な広告ブロック機能の進展は、ユーザーによるデジタル広告拒否を意味するものなのでしょうか。
広告ブロック機能の流れは、ユーザーによる広告ブロック機能利用数増加の流れから避けられなかったとは言え、ユーザーが広告表示を100％拒絶する姿勢を示しているというわけでもないようです。
Hubspotの調査（https://www.slideshare.net/HubSpot/why-people-block-ads-and-what-it-means-for-marketers-and-advertisers-new-research-with-adblock-plus-63969799）によると、多くのユーザーが広告を完全にブロックするよりも、表示する広告をフィルターできることを望んでいることがわかります。
また、間違いによるクリックや、クリックに誘導されたと感じているユーザーが存在することも事実です。広告をクリックするときの要因内訳を見ると、興味の上でクリックしているユーザーが存在していることも事実です。
Page Fairの調査（https://www.slideshare.net/pagefair/methodology-71460616）によると、広告ブロックを利用しているユーザーでも、静的な広告バナーやスキップの可能な広告を許容するユーザーがいることもわかります。広告ブロックを利用していても、そのうちの77%のユーザーがいずれかの広告フォーマットには理解を示しているといいます。
以上を踏まえると、Google Chromeにおける広告ブロック機能の開始は、ユーザーのブラウズエクスペリエンスを高めるのみならず、広告主の無用な予算消費を抑制し、広告内容に関心のあるユーザーにのみアプローチする割合を高める可能性があると考えられます。
サイトを運営する立場においては、ユーザーにとっても、広告主にとっても、適切な構成のサイトづくりに務めることが、中長期的に良質なサイトを作るという観点でも重要ということでしょう。
また、広告を出稿する立場においては、広告掲載するサイトが消費者にとって適切な広告表示形式を採用しているかを確認すること、また、広告内容がユーザーの不快感を助長していないかという観点で、改めてユーザー視点の広告出稿に向けたPDCAを回すことが大切と言えそうですね。
An update on Better Ads
https://developers.google.com/web/updates/2017/12/better-ads
https://www.betterads.org/research/
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